医療事故専門の弁護士が存在する。その実態とはいかに

医療事故を防ぐ

医療事故には、いくつか種類があります。 まずは「手術によるミス」で、もちろん手術に関わるミス、病理の診断ミス、麻酔の投与ミスなどです。死亡でなくても、術後に合併症や後遺症などを引き起こす場合もあります。 次に「薬物投与のミス」で、医師や看護師などの判断ミスにより、患者の症状が悪化する場合があげられます。また、点滴や注射投与の際に分量を間違えたために医療事故となる場合もあります。 他には、診断ミスや術後の経過観察を怠ること、対応ミスなどがあります。医師が治療内容や目的の説明を怠ったり、選択肢を説明しなかったり、術後に関する説明不足なども医療事故の一つといえます。 これらのことを念頭に置くことで、医療事故を未然に防ぐ可能性もあります。

何が医療事故に繋がるのかを知っておくことで、トラブルを回避することができます。 患者や家族が疑問に感じること、知っておきたいこと、治療プロセス、不安点など少しでも疑問に思うことは病院に聞くことが大切です。 難しい医療用語を使われたり、その場の雰囲気によって聞きたいことも聞けずに後悔したりすることもあります。そうならないように、事前に考えを整理し、メモにすると安心できます。 また、医療事故が起こってしまった場合において、弁護士に相談することになりますが、これらの情報を身につけておくとこちらの力になります。 治療内容や説明の記録を取っておくと、後々弁護士の役に立ちますし、こちらにも有利な証拠となるのです。 弁護士の中でも、医療事故に強く、経験のある弁護士を選ぶことも大切です。これらのことを踏まえ、納得のいく弁護士を見つけましょう。

病気の原因となる疾患の手術や美容目的の手術において、ちゃんと疾患が取り除かれたり、気になっていた部分が美しい意味で変貌していたりすれば、それに越したことはないですが、どんな場合であれ、例えそれが良かれという目的であっても、身体にメスなどを入れて行う医療行為にはリスクがつきものです。それが薬であろうとも、身体に一定の負担をかけるのですから、何がしかの悪い影響が出ないとも限りません。もしも、医師による医療行為や、処方された薬によって、どこか身体に異変を来した人がいれば、早めの相談が不可欠です。 医療事故が起きた場合、患者やその家族がいくら個人で動いて原因を探ろうとも、カルテなどの閲覧は担当医の自由意思に委ねられていて、なかなかその詳細というのは、患者側には届かないものです。最悪な場合、カルテの改ざんを招きます。必ず医療事故専門の機関に問い合わせましょう。

医療事故で訴訟を起こされる場合、原告である患者側の弁護士が、弁護士であれば誰でもいいというわけではありません。当然、公判ではさまざまな医療用語が飛び交うやり取りが続きますので、それなりに医学的知識に長けた人選を行わなければ、とても公判が維持できず、自宅などの近辺にある弁護士事務所を訪ねても「専門ではないので……」と、弁護を断られるのがほとんどだと思います。医療事故専門の弁護士というのも、決して数が多いというものではなく、弁護の経験がある弁護士は、全国でもごくわずかです。 ですので、「医療事故かな……」と、思われたら、自分で医療行為を受けた病院なりクリニックに問い合わせたり、弁護士事務所を訪ねたりせず、医療事故を専門に扱う機関へ問い合わせるようにしましょう。